若い頃から株式投資を始めることはとても大切です。
「複利の力」は想像以上に大きく、時間を味方につけることで資産は２次関数的に増えていきます。私自身、28歳頃までは、貯金ほぼゼロでした。
それでも投資を始めたことで、30代半ばで資産4,000万円を達成でき、
私の人生を大きく変えてくれました。
本記事では、私が身をもって経験して感じた「若年期に株式投資をすべき理由」をお話したいと思います。日本人全員が投資をすべきと思います！
長期投資が大切（複利の効果）
投資において「時間は最大の武器」になります。
複利の効果を最大限に活かすためには、いかに若年期から投資を始めるかが鍵です。
若年期にどれだけ資本を積み上げられるかによって、将来の資産形成の結果が大きく変わります。
時間を味方につけることで、運用益がさらに利益を生み、その利益がまた利益を生むという好循環が発生します。
下図は、最初に300万円を投資し、その後毎月3万円を積み立てながら年利3％で運用した場合と、運用せずに毎月3万円を積み立てた場合を比較したものです。
（出典：ウェルスナビ様）
「貯める」vs「運用する」を30年後に比べてみたら？
30年後の資産総額は、運用をしなかった場合は1,380万円、年利3％で運用した場合は2,441万円となりました。両者の差は1,000万円以上に達しており、長期運用による複利効果の大きさが分かります。
この図が示すように、資産形成においては投資金額の大小だけでなく、若いうちから投資を始めて運用期間を長く確保し、「時間を味方につけること」が非常に重要です。
時間を取ると損するリスクを減らせる（長期投資のメリット）
また、若年期に始めることで投資期間を長く取れます。
長期投資には、市場の短期的な値動きによるリスクを平準化する効果があります。
下の図は「投資期間別のS &P500の年率リターン」のばらつきです。
投資初期の段階では投資元本がマイナスになる可能性がありますが、１５年運用の長期運用ではリターンは年率リターンはプラスに収束していきます。
（出典：ウェルスナビ様）
株価の値動きを予測することはプロでも難しいため、投資をやめずに長期間市場に居続けることが利益出すために大切なことといえます。
若年期なら失敗してもリカバリーしやすい（若年期のメリット）
また、若年期から投資を始めることのメリットとして、失敗してもリカバリーしやすい点が挙げられます。一般的に若年層は資産が少ないため、少額から投資を始めるケースが多いです。
ここに大きなメリットがあります。
ある程度年齢を重ね、資金が多い状態で投資を始めた場合、相場の値動きにまだ慣れていないことが多く、自身のリスク許容度を把握できていないケースも少なくありません。その結果、下落局面で不安に耐えきれず売却してしまう可能性があります。また、大きな金額を投じている場合には、その分損失も大きくなります。
私自身も初心者の頃、少額ではありましたが、下落に耐えられず株を売却してしまった経験があります。今更後悔しても遅いのですが、これらの失敗がなければ、資産を5,000万円ほど形成できていた可能性もありますが、勉強代として割り切っています。
50代や60代で失敗した場合、取り返しがつかない状況になる可能性もありますが、若年期の失敗であれば、その後も働いて収入を得ることでリカバリーしやすいですので、できるだけ早く投資をした方が良いと思います。
貯金だと資産が目減りする（円安、インフレヘッジ）
日本では、コロナ以降にインフレと急激な円安が進みました。
コロナ以前は「貯金が正義で投資は悪」といった雰囲気がありましたが、デフレの時代であればそれでも問題ありませんでした。しかし、これからの時代には通用しなくなってきています。
今後は、物価が継続的に上昇していくと考えられます。「物価の上昇＝通貨価値の下落」を意味しており、貯金だけでは購買力が徐々に低下していきます。加えて、インフレや円安の環境下では株式は上昇しやすい傾向があるため、投資をしていない人は相対的に資産が目減りしていく可能性があります。
（＝投資をしていない人はどんどん貧乏になります）
自分の資産を守るという意味でも、投資は必須の時代に来たと痛感しています。
（現に私は円を保有することに大きな不安があるため、資産の99%は株と少額のビットコインです。）
終身雇用は崩壊している（会社は守ってくれない）
今後、終身雇用の維持は、よほど余力のある企業以外では難しくなっていくともいます。
この制度は高度経済成長期に形成されたものであり、経済が右肩上がりであった時代には合理的な仕組みでした。
しかし現在の日本は、超少子高齢化により人口が減少し、経済成長も鈍化しています。その結果、固定的な人件費や年功序列型の賃金体系を維持することが、企業にとって大きな負担となり、制度の見直しが進む可能性が高いと考えられます。
実際に、下記のような多くの大企業が早期退職募集や事業再編などを進めています。こうした流れの中で、変化に対応できない企業は競争力を失い、最悪の場合は経営不振に陥る可能性もあります。
- パナソニック
- 日立製作所
- 日産自動車
- 富士通
- ソニー
- SHARP など
一つの企業で定年まで働くという前提は、以前ほど現実的ではなくなってきていると思います。
残念ながら、私自身も会社の将来不安を理由に転職を経験しています。
個人としてどう生きるか？
私は日本経済の将来性に悲観的です。１９９０年代から２０１０年代までの間は日本人は、
世界で豊かであったと思いますが、その時代は終わり、どんどん貧しくなり、格差も広がっていくと考えてきます。
実際に、一人あたりの豊かさを示す指標（1人あたりのGDP）を見ると、１９９０年代の2位から２０２６年で３９位くらいまで低下してしまいました。
日本経済が大きく衰退し、賃金上昇がインフレ負けしている中、給与所得だけで生活することが厳しくなっています。今後は、雇用自体も保証されるかわからない世の中になると思われます。ただそんな厳しい中でも、生きていかないといけません。
私は、会社に依存しない生活を目指し、経済的自立に取り組んでいます。会社員として働く以上、昇進や昇給だけに将来を委ねることには不安があります。特に自分は、出世競争で成功するタイプではないと感じているため、本業以外の部分でも着実に資産を築いていく必要があると考えています。
そのため、労働による収入だけでなく、投資による資産形成にも力を入れています。できれば40歳までに、会社への依存度を大きく下げられる状態を実現したいと思い、日々努力しています。
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